オンライン教育に求められるのは「ビジョン」と「戦略」
第42回オンラインシンポ
~米国大使館・超教育協会共催~「アメリカのオンライン教育の今とアフターコロナの学び」
レポート・後半

活動報告|レポート

2021.6.4 Fri
オンライン教育に求められるのは「ビジョン」と「戦略」<br>第42回オンラインシンポ<br>~米国大使館・超教育協会共催~「アメリカのオンライン教育の今とアフターコロナの学び」<br>レポート・後半

概要

米国大使館と超教育協会は2021414日、Blackboard Inc. 北米高等教育(NAHE)学務担当アソシエイトVPのダーシー・W・ハーディ博士を招いて、「アメリカのオンライン教育の今とアフターコロナの学び」と題したオンラインシンポジウムを開催した。

 

シンポジウムの前半では、ダーシー氏がオンライン教育の導入にあたってのポイントや重要な考え方、アメリカにおけるオンライン教育の現状などを紹介。後半は、超教育協会理事長の石戸 奈々子をファシリテーターに、参加者を交えての質疑応答が実施された。その後半の模様を紹介する。

 

>> 前半のレポートはこちら

 

「アメリカのオンライン教育の今とアフターコロナの学び」

■日時:2021年4月14日(水)12時~12時55分

■講演:ダーシー・W・ハーディ氏

Blackboard Inc. 北米高等教育(NAHE)学務担当アソシエイトVP

■ファシリテーター:石戸奈々子 超教育協会理事長

 

▲ 写真・ファシリテーターを務めた

超教育協会理事長の石戸奈々子

 

ダーシー氏による講演終了後には、ファシリテーターの石戸が参加者から寄せられた質問を紹介し、ダーシー氏が回答するかたちで質疑応答が行われた。

オンライン教育実践のポイントやアメリカの現状について多くの質問が

石戸:「オンライン教育を実現するために、何に留意すべきか、ということをチェックリストとして大変分かりやすく示していただき、日本の教育現場でも大いに活用できるのではないかと思いました。それでは、質疑応答です。まずは、私から質問です。オンライン教育、リモート教育の両方合わせてですが、アメリカではコロナの前後で利用の在り方や割合はどのように変化されましたか」

 

ダーシー氏:「アメリカではもともと、90%程度の割合でリモート教育が行われていました。多くの教育機関では、コロナ禍以前からオンライン環境に対応した教育を行っていたのです。コロナ禍後は、23週間程度で全員をオンライン環境に移行させ、そこでオンライン教育のコースが行われるようになりました。アメリカでは昨年の春、対面による授業を行っていた学校は、ほとんどありませんでした」

 

石戸:「オンライン教育では、ビジョンと戦略が重要というお話でしたが、リモート教育のビジョンや戦略が、コロナの前後でどのように変化しましたか」

 

ダーシー氏:「学校によって異なります。コロナ禍以前からビジョンと戦略をもっていた学校もありますが、それ以外の学校は、ビジョンと戦略を現在検討・作成している段階です。その結果、学校によっては対面による授業に戻るところもありました。また、今後は対面とオンラインを併用したハイブリッド型の学校も出てくると思います。戦略的なビジョンを打ち出す学校も増えてきてはいますが、私はまだ十分ではないと思っています」

 

石戸:「視聴者からの質問です。ビジョンと戦略に関する具体例やサンプルのようなものはありますか」

 

ダーシー氏: 「ビジョンとは、二年、三年、五年といった一定の時間軸の中で、その組織が具体的にどうなりたいかを示すものです。ビジョンには定義とマトリクスが必要です。

 

ビジョンの具体例としては『学生の学習参加率を5%高めたい』、『2023年までに増やしたい』、『国内だけではなく、国外の学生に対して教育の機会を与えたい』など、何か目に見えるものである必要があります。戦略は、ビジョンを実現するための具体的な対策や取り組み、行動などです。ビジョンは具体的であるべきだと考えています」

 

石戸:「次の質問です。『生徒や学生同士の交流、または教員と学生との交流は、オンライン教育においてどのように位置づけられるのでしょうか、討論や共同研究のやり方についても教えてほしい』というものです」

 

ダーシー氏:「たとえば、ディスカッションボードを使い、教員または学生がオンライン上で投稿や問題提起をして、それに対して『YES』または『NO』を選択するやり方もあります。しかし、私は、それはディスカッションではないと思っています。

 

重要なのは、教員が専門性を使って学生たちが会話できる環境を作る事、一単語で返答するのではなく、あくまでも討論できる場を用意することです。インタラクティブな環境を構築するために、さまざまなノウハウを提供している書籍もあるため、興味があればそのような本にも目を向けてみてはいかがでしょうか」

 

石戸:「日本でも大学などでは、すべてオンライン環境に移行したことで、学生から対面授業を行ってほしいという声もあがりました。オンラインでは難しい、対面であるべき授業というのはどのようなものとお考えですか」

 

ダーシー氏:「カリキュラムにも左右されるため難しいのですが、たとえば実験室が必要な授業や、デモンストレーションが必要な授業などは、オンライン環境では難しいといえるでしょう。ただし、コースがうまく設計されていれば、カリキュラムの一部をオンラインに移行することもできると思います。カリキュラムベースで決めることが大切です。適切なカリキュラムの実現方法を考えるということです。

 

ただし、インターネットの普及で、どのようなコースがオンラインに向いていて、どういったコースが向いていないのか、だんだんわからなくなってきました。『決定的な答えはない』と考えています。授業に参加する学生、学校、カリキュラムによると思っています」

 

石戸:「続いても参加者からの質問です。『アメリカにおける、現状での対面教育とオンライン教育の割合はどの程度なのでしょうか、 また、2021年秋以降を目処に対面授業に戻っていくという話も聞きますが、実態はどうなっていますか』という質問です」

 

ダーシー氏:「対面とオンラインの比率に関しては、私は実際のパーセンテージを把握していません。しかしながら、オンライン教育が増えているという事実はあります。1年半前のコロナ禍以前は、オンライン教育の割合が横ばいにありましたが、コロナ後は増えていることは事実だと思います。

 

2つめの質問に対しては、今後、対面授業に戻っていくと考えています。アメリカでは、例えば、パートタイムで働きながら大学に通う学生も多く、そういった学生の多くがハイブリッド型の授業を求めているためです」

 

石戸:「オンライン教育を充実させるために必要なことについての質問もきています。例えば、対面授業であれば何かを言いたそうにしている学生や、授業の内容を理解していないのではないかと思われる学生などについて、その表情から推測できることもあると思います。

 

しかし、オンライン環境ではそのような情報が少なく、見逃してしまう懸念があります。『一人ひとりが授業に参加できるよう、教員はどのような工夫ができるのでしょうか、アドバイスをお願いします』というものです」

 

ダーシー氏:「オンライン教育では、選択式で回答するようなテストや質問しかできないと考えられていますが、大切なのはコースの設計や評価の種類、宿題の種類などをしっかりと考慮して設計することです。カリキュラムをどう設計するかが大切です。教室ではできないこと。

 

学生の表情については、たしかにオンライン教育では、教員が把握しにくいと思います。ただし、例えば、テキサス大学では対面で400人の学生が受講しているコースがありました。このような環境下では、人数が多すぎて教授との距離も遠く、全ての学生が参加することは不可能に近いです。いわば、実質的にはリモート教育に近いものなのでした。

 

つまり、対面であったとしても、教室にいる学生全員の表情をつねに確認できるわけではありません。そのため、オンライン環境であっても、そこまで心配する必要もないと思っています。

 

そもそも、私はオンライン教育のみで進めていこうとしているのではありません。学生たちが自分にとって一番のやり方や、方法を選んでいただきたいと考えています」

 

石戸:「オンライン教育の環境整備に関する質問もきています。『日本ではGIGAスクール構想が進んでいますが、アメリカの場合は、各州政府や各自治体がバラバラに進めたのでしょうか、もしくは国が主導で進めたのでしょうか』というものです」

 

ダーシー氏:「アメリカの場合は、自治体や州、国ではなく、主に学校単位で行われています。中学校までを考えると、学区があるため、学区単位で決定されることもあります」

 

石戸:「最後の質問です。『オンライン教育が教育格差にどのような影響を与えたとお考えでしょうか』という質問です。補足すると、私自身は、オンライン教育は、教育格差を是正する1つの方法であると考えていますが、日本では、コロナ禍においても全国的にオンライン教育が導入できたわけではありません。結果として、家庭の所得の差が格差につながったというアンケート結果もありました。アメリカの場合はどうなのでしょうか」

 

ダーシー氏:「同じような問題がアメリカにもあります。学生によっては、自宅にPC1台しかない、高速通信が利用できないなど、テクノロジーにアクセスできないケースもあります。国では高速通信に関する課題を認識しており、アメリカ全土にブロードバンドの環境を整備するよう力を入れています。

日本やアメリカのみならず、残念ながら多くの国でこのような格差の問題は生じていると思います。そこに目を向けることも大切です」

 

最後は、石戸の「今後もアメリカと日本で情報共有をしながら、オンライン教育のベストプラクティスをともに増やしていく取り組みを実践していきたいと強く思いました」という言葉で、オンラインシンポジウムは幕を閉じた。

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